
リーダーたちの羅針盤
モータースポーツへの情熱が紡ぐ
創業からの信頼関係を
国内外の活動や経営に生かす
株式会社キャロッセ
長瀬 努代表取締役社長
28歳でキャロッセに入社後、JAF全日本ジムカーナ選手権にドライバーとして参戦し1990年、92年、99年の3度のC1クラスシリーズチャンピオンに輝く。2009年から代表取締役社長。クスコレーシング監督としてはFIAアジア・パシフィックラリー選手権12年、13年2WD部門優勝、同年2WD部門マニュファクチャラーズタイトル、18年シリーズ総合優勝に代表される様々なタイトルを獲得。
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この記事のポイント
- 群馬発! 3代にわたる車のアフターパーツの開発・製造・販売のエキスパート
- モータースポーツの知見をユーザーにフィードバックし、海外へも進出
- ラリーへの情熱で国内外から信頼を獲得した人材こそが財産
社員ドライバーとして全日本ジムカーナシリーズチャンピオン3回と、大手アフターパーツメーカーの経営者の中でも異色の経歴を持つ長瀬努代表取締役社長。だがその経験こそが会社のリーダーとしての源泉になっている。常にモータースポーツを中心に見据える企業理念の下、キャロッセは成長を続ける。

ラリーの経験を生かして、高い精度で加工ができるNC複合旋盤を使い、ユーザーのオーダーにきめ細かに応える。右が長瀬社長
キャロッセは群馬県高崎市に本社を置く、自動車向けアフターパーツの開発・製造・販売を行う会社です。今はアフターパーツメーカーですが、1977年に創業者の加勢裕二が始めた当初は、モータースポーツの競技に使用する車両の製作、ユーザーから預かった車両の整備も行うプロショップでした。
加勢自身がラリードライバーだったため、モータースポーツの中でもラリー(法規上公道走行可能な車両を使い複数の競技区間でタイムアタックをする自動車競技)に注力していました。その際、車両に付いている純正のパーツのままではどうしても性能や強度が不足してしまいます。ラリーで勝つためには必要な部品を自分たちで製造する必要がありました。
当時は、現在のようにアフターパーツメーカーが充実していない時代でした。次第にキャロッセが作るパーツの評判が立つようになります。パーツメーカーとしての比重が高くなり、83年にパーツブランドの「クスコ」を立ち上げました。パーツメーカーでのブランドは「クスコ」「セーフティ21」「キャロッセ」を展開し、中でも「クスコ」は自動車業界では社名を超えるほどに認知されています。
社員ドライバーとして活躍
群馬県で生まれた私は根っからの車好きで、高校生からバイクに乗り始め、自動車免許を取ってすぐに車に乗り換えました。レースの世界に憧れましたが、親からの反対もあって高校卒業後にはバスの整備工場でメカニックとして勤務しました。それでも、走ることへの思いは強く、レースに出なくても峠道を速く走ることに夢中になりました。周りは山に囲まれた環境で、群馬県はいわば聖地。漫画『頭文字D』(峠道を舞台に走ることに情熱を傾ける若者たちを描いた作品)に出てくる内容がリアルにあるような世界でした。
バスの整備工場で2年ほど働き、高崎市内のモータースポーツを得意とするプロショップへ転職しました。そこから私自身もレース活動にチャレンジするようになります。最初に出たのはダートトライアルと呼ばれる未舗装路でタイムを争う競技でした。アマチュアとして自分の車で出場し、過酷な路面で横転も当たり前の競技です。とにかく車が壊れるので、これは大変だと考え、舗装路で行われるモータースポーツの一種のジムカーナに転向しました。後に全日本ジムカーナ選手権で3回シリーズチャンピオンを獲得するに至ります。キャロッセに入社したのは、ジムカーナにのめり込んでいる最中の89年でした。
同じ高崎市内だったので、レース活動もやっていた代表の加勢とは顔なじみでした。何度か一緒に飲みに行く仲で、前職を辞めるタイミングで相談を持ちかけたのがキャロッセへ入社するきっかけです。
キャロッセにはメカニックとして入社しました。その当時のキャロッセは、まさにプロショップとの兼業からパーツメーカー専業に切り替える時期でした。パーツメーカーとしての仕事が増え、整備に手が回らなくなり、自社ではレースに参戦する車両と開発車両のみの整備に注力するようになります。私自身もメカニックから離れ、営業に携わるようになりました。
業界の大きな転換期となった出来事に、95年の道路運送車両法の規制緩和があります。それまでは純正品からスプリングを変更したり車高を変えたりするだけでも、構造変更検査などの車検手続きが必要でした。規制緩和の結果、定められた最低地上高を守れば特別な手続きなしに継続車検を受けられるようになりました。他にもアフターパーツの取り付けに関する様々な障壁がなくなり、業界にとって追い風となりました。競合するメーカーも多く参入したものの、競争激化がキャロッセの成長につながったと思います。
「クスコ」はまさに規制緩和の恩恵を受けた、車高を調整するキットを代表的な部品としてラインアップしています。取り扱う車種はスポーツカーが中心でした。あるとき、加勢が初代の「ホンダ・オデッセイ」を自家用車に購入しました。そのままでは気に入らなかったのでしょう。「格好良くないから、もっと車高を下げろ」とオデッセイ用の車高調を作るように指示されました。スポーツカー向けのノウハウを取り入れた車高調キットを作ると、非常に売れたのです。加勢のように、ファミリーカーでもこだわりを持って乗りたい人が多かった。早速他のミニバンにも車種を拡大し、2000年代前半にかけてブームと呼べるような状況が続きました。
一大ブームが後押しし、米国へ進出
営業の傍らジムカーナに参戦し続けた私のレースキャリアは、99年のシリーズチャンピオン獲得で終了します。以前より加勢から「40歳になったら区切りをつけて、仕事に取り組め」と言われていたからです。すると翌2000年、「これからは日本に代わる拠点を作らなくてはならない。米国に移住しろ」と指示が出たのです。「英語もろくにしゃべれない。なんとか出張で勘弁してください」と願い出て、ビザ有効期間ギリギリの1カ月単位の滞在を繰り返す活動を、しばらく続けることになりました。
米国では加勢の友人の会社が現地でキャロッセの代理店を行う運びとなり、そこを拠点にフォローする仕事をしていました。具体的には、日本でキャロッセが取り扱っている車種の部品について、同じ車種の左ハンドル車にも取り付けられるかを調べ、できないなら改良するというものでした。これまで日本国内で右ハンドル向けに行ってきたことを、現地で一からなぞっていったわけです。米国へ行って従来の車種ラインアップとは大幅に異なるアメ車向けパーツを新規に開発するリスクは取りませんでした。米国はカスタムのトレンドの移り変わりが激しい。前年はヨーロッパ車がブームだったのに、年が変わればビッグアメリカンが主流になる。流行を追いかけるのが非常に困難だからです。売り上げは目覚ましいものではありませんでしたが堅実で、結果的に08年のリーマンショックの打撃を回避できました。その後も米国での経営は続けられています。
また、新型コロナウイルス感染症が流行した時には公共交通機関が使えず、自家用車が安全な乗り物として重宝されました。旅行や外食などに行けなくなった結果、愛車の改造費に回すユーザーが増えてECを中心に売り上げが伸びた。会社にとって予想外の展開でした。
中心には常にモータースポーツ

米国、中国、東南アジア諸国にネットワークを持つキャロッセ。モータースポーツを通じて、製品の開発だけでなく人材育成にも役立っている
キャロッセが規模を拡大する上で重要と捉えているのが、モータースポーツへの情熱です。「自分たちが必要とするものを、自分たちが使って満足するクオリティーで製作する」というモットーを一貫して掲げるのは、常にキャロッセの考え方の中心にモータースポーツがあるからです。
03年、創業社長として現役を続けていた加勢が急逝し、会社にとって重大な局面を迎えます。後を継いだのは、ラリー出身でキャロッセ社員となってからはコ・ドライバー(ナビゲーター)として7度の全日本タイトル獲得経験を持つ大溝敏夫でした。
生前の加勢が言っていたのは、日本ではなく海外市場の開拓を試みることです。その言葉に従い、モータースポーツを通じて海外進出を積極的に実行しました。最たるものが04年から20年近くにわたり続けることとなるアジア・パシフィックラリー選手権(APRC)への参戦です。私はクスコワールドラリーチームの監督となり、ニュージーランド、オーストラリア、中国、インド、マレーシア、インドネシアなど、アジア・オセアニア諸国で過酷なラリーを戦いました。
09年には中国での事業を安定させるため、中国法人立ち上げに専念する大溝に代わり当時専務だった私が社長に就きました。社長となってからもラリーチーム監督としての立場は変わらず、キャロッセの中心にモータースポーツがある考えは継続しました。最初に着手したのは、モータースポーツの底辺拡大を促す、安価なモータースポーツ向けベース車両のマレーシアからの輸入販売でした。
事業を始めた10年当時、国内の自動車メーカーにはモータースポーツのベース車両となる200万円程度で購入可能なマニュアルトランスミッション車がほとんど存在しませんでした。このままではユーザーにとってレースに参戦するハードルがどんどん高くなる。日本のモータースポーツの衰退へつながってしまいます。
そこで、APRCの開催地の一つだったマレーシアで、私自身が感じたラリー人気の高さ、参戦に積極的な現地メーカー・プロトンの存在、経済産業省主導でマレーシアと日本との部品交流の機会が設けられていたことなどを理由に、プロトンの「サトリアネオ」という車両を国内へ輸入し、必要に応じ競技用に改造し販売しました。
我々もAPRCで「サトリアネオ」をベースに用いて、12年、13年に2年連続で2WD部門優勝。同年にマニュファクチャラーズタイトルを獲得でき、ポテンシャルの高さを証明しました。一方、国内ではトヨタ86やスバルBRZといった若者にとっても手に入れやすいスポーツカーが人気となり、心配だった業界そのものの衰退を避けられました。
築いた信頼関係は財産

国内外に"キャロッセ愛"のあるスタッフが多い。愚直にモータースポーツに向き合う姿勢が信頼の証しとなる
モータースポーツに新たにチャレンジしたい若い方々をサポートすることも、キャロッセの使命の一つだと考えています。レベルの高いレースに挑戦するに当たっては、ベース車両を購入してから、エンジンやボディ、サスペンションを改造するのに通常さらに数百万円をかけ、ようやくそのレースで勝負のできる車両が出来上がる。実際にはそれに各戦ごとにドライバー本人だけでなく、サポートをするメカニックの分まで全国のサーキットへの遠征費用も加わります。
そこでキャロッセにある過去にレースのために製作した車両や、企画したものの改造が途中までになっている車両、それに新作パーツの宣伝のために作った車両などをレース用に仕上げて、資質もあって志は高いけれど資金がない有望なドライバーへレンタルしています。大したことではないかもしれませんが、近年特に力を入れていることで、こうしたスポンサー活動はモータースポーツ業界を盛り上げたい我々なりの社会貢献です。
これも企業の利益追求という面ではマイナスとなってしまうエピソードなのですが、キャロッセのパーツを使用しているチームの要望を受け、レースを勝つのに必要なたった一つの特注パーツを作るため、通常の生産ラインの合間を縫って対応するといったことも過去にはありました。今は本社工場にレース部品専用の試作品だけを作る大型工作機械を導入しましたが、他の企業からするとかなりぜいたくな設備の使い方だと怒られてしまいそうです。ですが、チームや他企業の方には、キャロッセと私自身がモータースポーツをどれだけ愛しているかということが分かっていただけるのではと思います。我が社の新卒採用の際は、車への情熱があれば大学や整備専門学校で自らモータースポーツに参加する機会のある「自動車部」出身なら、面接をしなくても採用と人事担当に伝えているほどです。
ところが、我々が大好きなモータースポーツは直接的には利益を生みません。さらにモータースポーツ用の部品はそのまま売っても、基本的には商売は成立しません。レース経験や耐久テストの試行錯誤を繰り返した結果をもとに、一般のユーザーに受け入れられるものへフィードバックされて、初めて売り物になります。
我が社では一般ユーザー向け製品の量産設計をする社員であっても、全員がモータースポーツの現場に関わり、知識や経験が得られるような環境を整えています。結果、ユーザーからは「キャロッセの製品はモータースポーツでの評判通り使いやすい」「壊れにくい」といった信頼を得ることにつながります。先ほどもお話しした我が社のモットーである「自分たちが必要とするものを、自分たちが使って満足するクオリティーで製作する」と「モータースポーツに参加すること」の関係性は、まさにこのことを意味しているのです。
これまでAPRCの他にも様々なラリー競技、SUPER GT、ドリフト、ジムカーナ、ダートトライアルといった多くのモータースポーツにキャロッセは参加してきました。それらの現場でチームメンバーとして働くスタッフは、半数以上がキャロッセから独立した元社員か、会社に深く関わってきたキャロッセOBといえる仲間です。
キャロッセのブランド価値は決して製品だけではない。創業者から続く歴史の中で、世界中に「キャロッセが好きで、頼まれたらどんなに面倒でも断らない」信頼できる人たちがいる。海外であっても関係は続いています。加勢から直接、経営について教わることはなかったものの、唯一「だまされてもいいから、だますな」と言われたのは強く印象に残っています。業界での信頼関係が何よりの財産だということです。これまで話したスポンサー活動やレースチームへの試作パーツ供給体制などは、その財産を失ってしまわないための投資のようなものでした。
今でも、社内で重大な決断をする時には必ず「もし加勢だったらどうするか」と考えます。するとその根本にはやはりラリーをはじめとしたモータースポーツへの情熱がある。これからも、キャロッセの中心にモータースポーツがあるという考え方はずっと変わらないと思います。
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企業情報
- 社名
- 株式会社キャロッセ
- 事業内容
- 自動車部品製造・チューニング
- 本社所在地
- 群馬県高崎市新保町1664-1
- 代表
- 長瀬努
- 従業員数
- 45名(2025年3月現在)