キーワードは「柔軟性」
レジリエントな街づくり

「堅い木は折れる」ということわざがある。柔軟性のない堅いものは折れやすく、柔らかいものはしなやかで折れにくいとの意だ。近年、街づくりにおいても、多様な危機に対し、柔軟に対応できる「レジリエントな街づくり」が各地で進められる。

レジリエント（resilient）は英語で"回復力のある""しなやかな"を意味する。2001年に米同時多発テロによる甚大な被害を受けたニューヨークで、大きな物理的・精神的危機から回復する合言葉として使われた。
13年に開催された世界経済フォーラムでは、会議のメインテーマに「社会のレジリエンス（回復力、しなやかさ）の強化」が掲げられた。同年、米国の慈善事業団体ロックフェラー財団が「100 Resilient Cities（レジリエント・シティ）」プロジェクトを立ち上げ、レジリエントな街の構築を世界中で進めると宣言した。

日本では、11年の東日本大震災以来、レジリエントな街づくりに対する関心が高まった。日本政府は14年に国土強靱化基本計画を策定した。強さとしなやかさを備えた安心・安全な国土・地域・経済社会の構築を目指し、国土強靱化（ナショナル・レジリエンス）の取り組みを推進すると決めた。15年に国連総会で示された。SDGsにおいても、目標11に「住み続けられるまちづくりを」を掲げている。包摂的で安全かつレジリエントで持続可能な都市及び人間居住の実現を目指すとし、自然災害からの保護、持続可能な交通システムの構築、都市計画の改善、文化・自然遺産の保護などが含まれる。レジリエントな街づくりは国内外の課題だ。

現在、都市部では、自然災害、テロやサイバー攻撃といった外的要因だけでなく、景気の悪化、人口減少、地域コミュニティ活力の低下、インフラの老朽化といった内部で進行する危機も少なくない。柔軟性をもって多様な危機を受け止め、しなやかに回復させるのがレジリエントな都市だ。
達成には何が必要なのか。経済協力開発機構（OECD）は、都市をレジリエントなものとする要素を「経済」「社会」「組織」「環境」の4つの側面から分析している。

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レジリエントな都市のドライバー（駆動力）

出典：国土交通省「レジリエンスな都市　OECD報告書(暫定版)の概要」

経済では、多様化した産業が成長を生み出すとともに、イノベーションによる経済のけん引がレジリエントな都市の要因とする。社会では、一体化した社会で市民ネットワークが活発であり、公共サービスが行き届いた都市をレジリエントとする。組織では、リーダーシップと明確な長期ビジョンが重要視される。環境では、適切なインフラと自然資源がレジリエントな都市の鍵となる。